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　かなり早い時期から、８月１５日に向けて靖国参拝反対キャンペーンをはっていたマスコミ各社(産経など除く)。７月には、いわゆる『Ａ級戦犯』の合祀に、昭和天皇が不快感を示していたと『される』メモを発見した！と日本経済新聞が伝え、他のマスコミもこぞって垂れ流し。世論を参拝反対、いわゆる分祀などに誘導しました。

　マスコミは世論を参拝反対に『導いた』ことを盾にとって、８月１５日に参拝すると見られていた小泉総理にプレッシャーをかけましたが、小泉総理は参拝。反対の論陣をはっていたマスコミは、こぞって総理を批判・非難する記事・社説を書き、さらに参拝に反対する世論を作ろうと躍起でしたが、こんなんなってます。こちらをどうぞ。(NIKKEI NETから以下引用)

「次期首相の靖国参拝」賛否ほぼ二分・日経世論調査

　日本経済新聞社が18―20日に実施した世論調査で、次期首相の靖国神社への参拝について賛成43％、反対39％と賛否がほぼ二分した。小泉純一郎首相が8月15日の終戦記念日に参拝したことについては賛成が48％で、反対の36％を12ポイント上回った。（詳細を２１日付の日本経済新聞朝刊に）

　小泉首相の参拝への賛成理由では「個人の思想・信条の問題」が38％で最も多く、次いで「首相が戦没者を追悼するのは当然」の36％。「中国・韓国の反発を受けて参拝を見送るのはおかしい」は20％、「参拝は首相の公約」は5％だった。

　一方、反対理由では「中国・韓国との外交関係の悪化につながる」が52％と半数を超えた。「戦争責任をあやふやにしかねない」は32％、「憲法の政教分離原則に反する」は13％だった。＜後略＞

(21:13)

　この世論調査を実施した日経も含めて、マスコミは愕然としたでしょうね。あれだけネガティブキャンペーンやったのに、総理が堂々と参拝すれば世論は動くんですから。世論がさらに反対に振れたところで、もっと批判してやろうと思ってたんでしょうが、マスコミの目論見は外れました。

　さて日経といえば、あの『メモ騒動』をスタートさせた張本人ですが、ロクに検証もせず『きわどい』情報を表に出し、仮に本物であっても、表に出しちゃいけないモノを出すという危険を犯した割には、あまり効果はなかったようで。残念でしたね(棒読み)。

　参拝に反対した人の理由の内訳に『昭和天皇のご意向(とされたモノ)』が入ってないのは、設問として用意してなかったのかどうか、その辺を知りたいと思うわけですが、まあそれは置いといて、他の内訳を見ると面白いですね。反対の理由として『中国・韓国との外交関係の悪化につながる』をあげた人が５２％もいます。

　これって、中韓とギクシャクする、中韓との関係が悪化する、中韓が中韓が中韓が(アジアと言ったりする)〜と、マスコミが連呼しているのを真に受けてる人が大半なのでは？つまり、マスコミが連呼するのをやめれば、もっと参拝に賛成する人が増えるのではないでしょうか。

　そもそも隣国との摩擦があるのは当たり前であるとか、首脳会談が無いだけで、他の関係は過去に例を見ないほど、気持ち悪いくらい上手く行ってるとか、こういった事実を全く伝えないで、悪化悪化と連呼するだけのマスコミ。靖国を巡る問題を大きく、ややこしくしてるのは、やっぱりマスコミだな。　


　　
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